グリーン化はIT部門の新常識

地球温暖化への対策としても、エネルギー資源問題への対応としても、エネルギー利用の高効率化に対する関心が高まっている。京都議定書の制定以後、各産業分野でのCO2排出量削減が進んでいる一方で、IT関連の消費電力量は増加し続けており、換算したCO2排出量も増えているのも周知のとおりだ。
経産省によると、2006年の日本の総発電量約1兆kWhに対し、IT機器の電力消費量は5％にあたる約500億kWhに上っている。CO2に換算すると約2600万t分で、乗用車800万台に相当するという。省エネの技術進歩がこれまでと同じペースで続いた場合でも、IT機器の電力消費量は25年には約5倍の2400億kWh（CO2約1.3億t相当）、50年には11倍の5500億kWh（同約3億t相当）になると見込まれる。
また、EPA（Environmental Protection Agency：米環境保護局）によると、米国内の2006年のデータセンターの年間電力消費量は610億kWh。米国の電力消費量の1.2％。過去5年間でほぼ倍増しており、2007年から5年後には1000億kWhを突破すると予想されている。1000億kWhを電気代に換算すると約74億ドルに相当する。
こうした電力の多くは、IT機器自体が消費する電力だけでなく、サーバーから発生する熱を冷却する装置が消費している。つまりこの問題に対しては、IT機器自体の消費電力削減と、データセンター設備での消費電力削減の2つのアプローチがある。
今回の特集では、この2つの観点から消費電力削減へのアプローチについて紹介する。