【新刊】地上デジタル放送機器4500万台時代へ『デジタル放送白書2009』を25 日に発売(3/24)

地上デジタル放送機器4500万台(*1)時代へ
日本初!放送の完全デジタル化がつくる新・映像時代の動向を解説した『デジタル放送白書2009』を発刊

2009年3月24日
株式会社インプレスR&D

インプレスグループで法人向け情報コミュニケーション技術関連メディア事業を手掛ける株式会社インプレスR&D(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井芹昌信)は、2011年のアナログ放送停波後に放送の完全デジタル化を迎える新・映像時代の動向を詳細に解説した書籍『デジタル放送白書2009』を、3月25日(水)に発刊いたします。

日本では、2011年7月24日に、地上波アナログ放送の電波は停波され、完全に地上デジタル放送へ移行される予定で、現在、すでに地上デジタル放送機器の累計出荷台数は、4500万台(*1)を突破しています。
地上デジタル放送は、1998年に世界で初めて英国でサービスが開始されましたが、現在では、米国、フランス、ドイツ、イタリア、ブラジル、韓国、中国、台湾などをはじめとする、世界で20以上の国と地域で放送されており、デジタル放送は世界の潮流となっています。

(*1)社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)、「2008年12月地上デジタルテレビ放送受信機器国内出荷実績」統計資料より。

本書は、放送が完全にデジタル化されることによって、「テレビ」「パソコン」「ケータイ」などのマルチデバイス間の親和性が深まり、融合が進むユビキタス社会(2015年頃)を念頭に置きながら、2011年の地上デジタルへの完全移行が、どのように新しい映像時代を実現していくかを、初めて体系的に整理して解説しました。また、インプレスR&D インターネットメディア総合研究所とNTTレゾナント gooリサーチが共同でユーザー利用実態調査を実施し、デジタル放送や映像配信サービスの利用状況を掲載しています。
さらに、最近、テレビ放送や映像をパソコンで視聴しているユーザーが増えてきているなか、現在サービスが展開されている「ニコニコ動画」「YouTube」「アクトビラ」「ひかりTV」「ひかりone」「J:COM」「NHKオンデマンド」などの、映像配信/IPTVサービスの事例についても満載しています。

本書は具体的には、「放送サービス/ビジネスの現状と今後の動向」「デジタル放送機器の普及動向」「デジタル放送/映像配信サービスの利用実態調査」「映像配信/IPTVサービスの事例」「法体系と周波数跡地利用の動向」「IPTVの標準化動向」から構成され、解説しています。

<<『デジタル放送白書2009』デジタル放送利用実態調査概要と調査結果の一部>>

調査対象:インターネット利用者
対象地域:全国
調査方法:パソコン上でのインターネット調査
サンプリング:NTTレゾナント gooリサーチが保有するモニターから人口構成に整合するようサンプリング
有効回答数:905
調査時期:2009年1月

■インターネット利用者におけるデジタル放送視聴者は53.0%
デジタル放送(*2)の視聴が可能な機器を所有しているのは56.8%で、そのうちの83.6%が実際にデジタル放送を視聴しており、調査対象者(インターネット利用者)のうち、デジタル放送を視聴しているのは53.0%に達しているということがわかりました。
さらに、デジタル放送を視聴する機器をみると、所有者のうち、デジタルチューナーを内蔵したテレビを所有する人がほとんどを占めており、液晶やプラズマなどを合わせて76.8%となっています。その他、CATVのセットトップボックスが15.4%、地上デジタルチューナーが7.2%などとつづきます。
一方で、デジタル放送非視聴者の今後のデジタル放送への視聴意向では、「当面購入や利用の予定はない」が38.2%と最も高く、アナログ放送が停止する2011年7月の直前となる「今後2年以内に購入や利用する予定」は32.1%とある程度高い比率ですが、それを合わせても、視聴意向があるという合計は、43.3%にとどまっています。

(*2)ここで言うデジタル放送とは、地上デジタル放送、BSデジタル放送、CATVのデジタル放送、CSデジタルを指している(ワンセグは除く)。

■VOD利用者はデジタル放送視聴者の8.7%
ビデオオンデマンド(VOD)利用者は、デジタル放送利用者の8.7%(全調査対象者の4.6%)となっていることがわかりました。
このVODサービス(*3)利用者の満足度では、満足層が37.2%にとどまっており、不満足層も25.6%と、満足度は決して高いとは言えません。不満点としては、「料金が高い」(44.2%)、「見たい番組が少ない」(37.2%)、「操作しづらい」(23.3%)、「画像が乱れることがある」(20.9%)などが上位に挙がっており、レンタルビデオやDVDと比較して1本あたりの料金が高い場合も多いことや、デジタルコンテンツに対する料金支払への抵抗感なども要因になっていると考えられます。
また、有料の映像配信サービスの利用意向では、利用したいという回答は12.4%にとどまっており、「利用したいがお金を支払っては利用しない」が43.9%を占めています。

(*3)VODサービスとは、視聴者が自由な時間に自分の視聴したい映像コンテンツを視聴することができるサービスである。

■パソコンでのテレビ放送や映像の視聴は「YouTube」が47.2%、「ニコニコ動画」が21.5%
パソコンでテレビ放送や映像の視聴状況をみると、「利用していない」が31.2%であり、「わからない」も除くと、68.2%がパソコンでテレビ放送や映像を視聴していることがわかりました。具体的には、「YouTube」が47.2%で最も高く、同様にインターネット動画の「ニコニコ動画」や「Yahoo! 動画」が2割程度でつづいています。一方で、「地上デジタル放送」は10.5%であるということがわかりました。
また、テレビ放送や映像をパソコンで視聴しているユーザーが、全パソコン利用時間に占める映像視聴時間の割合については、「10%未満」が51.5%、「10%以上20%未満」が15.7%となっていました。ここでの平均利用時間を概算すると、1日のパソコン利用時間は平均で約90分、うち映像の視聴時間は約16分であることがわかりました。

■ワンセグの視聴比率は、最も高いのが男性40代の59.5%、女性40代の45.1%
ワンセグの視聴状況を性年代別にみると、最も視聴している比率が高いのは男性40代の59.5%であることがわかりました。男性50代(57.1%)や男性30代(57.3%)、男性10代(56.3%)も5割を超え、60代以上を除いて男性は全体的に高い比率となっています。
一方、女性全体では32.7%と男性全体より20ポイント近く低くなっており、最も高い女性40代でも45.1%であることがわかりました。

『デジタル放送白書2009』 概要

デジタル放送白書2009

編 者: インターネットメディア総合研究所
発売日: 2009年3月25日
仕 様: A4変型判/本文248ページ
定 価: [本体9,500円+税]
発 行: 株式会社インプレスR&D
ISBN : 978-4-8443-2676-2

 

 

 

<本書の構成>

巻頭カラー
・放送のデジタル化/通信のブロードバンド化とユビキタス社会へのロードマップ
・諸外国の携帯端末向け放送サービスの現状

プロローグ デジタル化で変わるテレビ/ライフスタイル
第1部 デジタル放送と映像配信ビジネスの現状
第2部 変わりゆくデジタル放送の世界と今後の動向
第3部 デジタル放送関連機器の普及動向
第4部 デジタル放送/映像配信サービスの利用実態調査
第5部 映像配信サービス/IPTVサービスの事例
第6部 総合的な法体系とアナログ放送停波後の跡地利用
第7部 「IPTVフォーラム」と「オープンIPTVフォーラム」の標準化動向
第8部 ITU-Tで完了したIPTV標準の内容

資料編
[資料1]NGN/IPTV関連の標準化組織   [資料2]IPTV関連フォーラム一覧
[資料3]世界の情報通信関連フォーラム一覧

※ 本書第4部の独自調査データのグラフ画像(GIF形式)をご希望の方は、本書備えつけのハガキにてお申し込みいただければ、ご提供させていただきます。この収録データは、出所を明記すれば、自由にご利用いただけます。

 

【本書の販売方法】
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